2021/12/10 更新

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ヨシムラ ケンシン
吉村 顕真
YOSHIMURA Kenshin
所属
人文社会・教育学系 社会科学領域
専任担当
人文社会科学部 公共政策講座

学位

  • 博士(法学)

所属学協会

  • 日本私法学会

  • 比較法学会

  • 日米法学会

  • 青森法学会

論文

  • 「懲罰的」損害賠償の民事的解釈 ―アメリカ法の学説に着目して―

    吉村顕真

    青森法政論叢   ( 22 )   21 - 41   2021年08月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 責任能力なき精神障害者の賠償責任に関する基礎的考察ー19世紀アメリカ法を素材としてー

    吉村顕真

    青森法政論叢   ( 21 )   40 - 54   2020年08月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 未成年者の不法行為責任における過失判断基準ーーアメリカ法の「未成年者の注意基準」に着目してーー

    吉村顕真

    青森法政論叢   ( 19 )   64 - 83   2018年08月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 懲罰的損害賠償の現代的展開

    吉村顕真

    私法   ( 79 )   151 - 157   2017年04月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • Modern Development of Punitive Damages

    YOSHIMURA Kenshin

    私法   2017 ( 79 )   238 - 237   2017年

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • アメリカ名誉毀損法における推定的損害賠償の現代的動向ーー損害推定の機能についてーー

    吉村顕真

    青森法政論叢   ( 17 )   67 - 86   2016年08月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 遺産債務相続における相続人救済の歴史的考察 ――単純承認本則の下での相続人の責任制限――

    吉村顕真

    弘前大学人文学部人文社会科学論叢   ( 33 )   69 - 103   2015年02月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著  

  • アメリカ不法行為法における親の民事責任の概況―過失責任原則と被害者救済の関係に着目して―

    吉村顕真

    青森法政論叢   ( 14 )   58 - 86   2013年08月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • アメリカ合衆国における懲罰的損害賠償の判例法史―― 判例法史から見る「懲罰」の理論と課題 ――

    吉村顕真

    青森法政論叢   ( 13 )   1 - 19   2012年08月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 「日本における近年の懲罰的賠償論」

    吉村顕真

    比較法研究   72   129 - 135   2011年06月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 「日本不法行為法における民事制裁論の歴史と展望――損害賠償法における『制裁』の実体に着目して――」

    吉村顕真

    龍谷法学   43 ( 2 )   198 - 293   2010年09月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 「判批」Exxon Shipping Co. v. Baker, 554 U.S. ___;128 S. Ct. 2605 (2008). ――連邦海事コモン・ロー事件において、懲罰的損害賠償額を填補賠償額までとして、その比率を1:1とした合衆国最高裁判所判決

    吉村顕真

    アメリカ法   2009 ( 1 )   210 - 216   2009年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 「20世紀アメリカ合衆国における懲罰的損害賠償の改革過程―― 現代損害賠償法における『懲罰的』要素の意義と課題 ――」

    吉村顕真

    龍谷法学   42 ( 2 )   56 - 194   2009年09月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 19世紀アメリカ合衆国における懲罰的損害賠償の形成過程――近代損害賠償法における『懲罰的』要素の意義――

    吉村顕真

    龍谷法学   40 ( 3 )   108 - 199   2007年12月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著  

  • 「宗教法人の『代表者』による占有訴権の一考察」(最高裁平成10年3月10日判タ1007号259頁)

    吉村顕真

    龍谷法学   39 ( 4 )   218 - 231   2007年03月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著  

  • 「アメリカ合衆国における懲罰的損害賠償の現代的変容――大量不法行為社会における伝統型懲罰的損害賠償の改革――」

    吉村顕真

    龍谷大学大学院法学研究   ( 7 )   267 - 292   2005年09月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著  

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書籍等出版物

  • 東日本大震災からの復興(3)たちあがる のだ――北リアス・岩手県九戸郡野田村のQOLを重視した災害復興研究

    吉村顕真(李永俊・渥美公秀監修)( 担当: 共著)

    弘前大学出版会  2016年3月 

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    記述言語:日本語 著書種別:学術書

  • 世界の先住民環境問題事典

    吉村顕真(平松紘監訳)( 担当: 共訳)

    明石書店  2010年11月 

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    記述言語:日本語 著書種別:学術書

  • 宗教法と民事法の交錯

    吉村顕真(鈴木龍也編著)( 担当: 共著)

    晃洋書房  2008年3月 

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    記述言語:日本語 著書種別:学術書

担当授業科目(学内)

  • 2021年度年度,民法,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,生活政策論,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,私法学,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,経済法律基礎演習Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2021年度年度,青森の多様性と活性化-消費者問題の取り組み-,教養教育科目

  • 2020年度年度,民法,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,生活政策論,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,私法学,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,経済法律基礎演習Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2020年度年度,グローバル化と共生社会,修士課程・博士前期課程

  • 2020年度年度,共生の時代の経済・産業政策,修士課程・博士前期課程

  • 2020年度年度,法学,修士課程・博士前期課程

  • 2020年度年度,青森の多様性と活性化-消費者問題の取り組み-,教養教育科目

  • 2019年度年度,法学の基礎,21世紀教育科目

  • 2019年度年度,民法,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,生活政策論,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,私法学,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,経済法律基礎演習Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2019年度年度,日本社会,修士課程・博士前期課程

  • 2019年度年度,民事司法論,修士課程・博士前期課程

  • 2019年度年度,民法研究,修士課程・博士前期課程

  • 2019年度年度,法学,修士課程・博士前期課程

  • 2019年度年度,地域学ゼミナール,教養教育科目

  • 2019年度年度,法と社会A-民事法入門-,教養教育科目

  • 2018年度年度,法学の基礎,21世紀教育科目

  • 2018年度年度,民法,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,生活政策論,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,私法学,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,経済法律基礎演習Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2018年度年度,日本社会,修士課程・博士前期課程

  • 2018年度年度,民事司法論,修士課程・博士前期課程

  • 2018年度年度,民法特論,修士課程・博士前期課程

  • 2018年度年度,法学,修士課程・博士前期課程

  • 2018年度年度,法と社会A-民事法入門-,教養教育科目

  • 2017年度年度,法学の基礎,21世紀教育科目

  • 2017年度年度,民法,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,生活政策論,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,私法学,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,経済法律基礎演習Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2017年度年度,日本社会,修士課程・博士前期課程

  • 2017年度年度,民事司法論,修士課程・博士前期課程

  • 2017年度年度,法学,修士課程・博士前期課程

  • 2017年度年度,法と社会A-民事法入門-,教養教育科目

  • 2016年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2016年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2016年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2016年度年度,私法学,専門教育科目(学部)

  • 2016年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2016年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2016年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2016年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2016年度年度,日本社会,修士課程・博士前期課程

  • 2016年度年度,法学,修士課程・博士前期課程

  • 2016年度年度,基礎ゼミナール,教養教育科目

  • 2015年度年度,教職入門,21世紀教育科目

  • 2015年度年度,教育実践演習,21世紀教育科目

  • 2015年度年度,法学の基礎,21世紀教育科目

  • 2015年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2015年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2015年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2015年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2015年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2015年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2015年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2015年度年度,日本社会,修士課程・博士前期課程

  • 2015年度年度,法学,修士課程・博士前期課程

  • 2014年度年度,教職入門,21世紀教育科目

  • 2014年度年度,法学の基礎,21世紀教育科目

  • 2014年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2014年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2014年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2014年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2014年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2014年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2014年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2014年度年度,日本社会,修士課程・博士前期課程

  • 2014年度年度,法学,修士課程・博士前期課程

  • 2013年度年度,基礎ゼミナール,21世紀教育科目

  • 2013年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2013年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2013年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2013年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2013年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2013年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2013年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2013年度年度,日本社会,修士課程・博士前期課程

  • 2013年度年度,民法研究,修士課程・博士前期課程

  • 2013年度年度,法学,修士課程・博士前期課程

  • 2012年度年度,法学の基礎,21世紀教育科目

  • 2012年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2012年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2012年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2012年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2012年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2012年度年度,4年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2012年度年度,4年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

  • 2012年度年度,民法特論,修士課程・博士前期課程

  • 2012年度年度,経営法務演習,修士課程・博士前期課程

  • 2011年度年度,法学の基礎,21世紀教育科目

  • 2011年度年度,民法Ⅰ,専門教育科目(学部)

  • 2011年度年度,民法Ⅱ,専門教育科目(学部)

  • 2011年度年度,民法Ⅲ,専門教育科目(学部)

  • 2011年度年度,3年次ゼミナールⅠ,専門教育科目(学部)

  • 2011年度年度,3年次ゼミナールⅡ,専門教育科目(学部)

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社会貢献活動

  • 出張講義(黒石高校)

    2018年10月

  • 出張講義(八戸聖ウルスラ高校)

    2018年10月

  • 青森家庭少年問題研究会

    2018年07月

  • 東北税理士会・研修会

    2016年09月

  • ドリーム講座

    2014年10月

  • 出張講義

    2013年07月

  • ドリーム講座

    2012年08月

  • オープンキャンパス

    2012年08月

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メディア報道

  • 地域未来創生塾

    2018年02月