論文 - 池田 泰弘
-
公民科「公共」における実践的な課題とその解決方略－北海道における事例に着目して－
池田泰弘・柚原航太
弘前大学教育学部紀要 ( 134 ) 13 - 22 2025年10月
-
小学校社会科における地域教材を取り入れた問題解決的な学習の改善方略－単元「日本の工業生産」を手がかりとして－
池田泰弘・山田諭
弘前大学教育学部紀要 ( 134 ) 1 - 11 2025年10月
-
法教育における法的技能の再構成―「21世紀型能力」を手がかりに―
池田泰弘
弘前大学教育学部紀要 ( 132 ) 23 - 30 2024年10月
-
ＮＩＥを担う人材育成―省察に基づく事例分析を通して―
池田泰弘
日本ＮＩＥ学会誌 ( 19 ) 1 - 6 2024年03月
-
学校・行政・新聞社の協働によるＮＩＥの実践 ―北海道「別海町 新聞の日」に着目して―
池田泰弘 中井理依
ＮＩＥフォーラム ( 2 ) 2023年12月
-
社会科教科書を活用する授業改善の視点－教科書観と教科書の特性の分析を踏まえて－
池田泰弘
弘前大学教育学部紀要 ( 130 ) 29 - 37 2023年10月
-
法教育における調停能力の育成をめざす社会科授業開発
池田泰弘
法と教育 13 75 - 84 2023年08月
-
外部人材との協働による社会科教材の開発と実践
池田泰弘
教材学研究 34 35 - 44 2023年03月
-
ＮＩＥにおけるパフォーマンス課題を取り入れた社会科授業開発とその有効性の検証
池田泰弘
日本ＮＩＥ学会誌 ( 18 ) 31 - 40 2023年03月
-
現職教員による大学ＮＩＥ講義の開発研究
池田泰弘
ＮＩＥフォーラム ( 1 ) 3 - 10 2022年12月
-
ＮＩＥにおけるパフォーマンス課題を取り入れた社会科授業づくり
池田泰弘
日本ＮＩＥ学会誌 ( 17 ) 25 - 28 2022年03月
-
中学校社会科「シミュレーション教材」の授業開発－地理的分野「日本の諸地域」の動態地誌的な考察に向けて－
細野歩・樋口達也・長谷川元則・池田泰弘・栁澤脩介・黒沼周平・中田龍之介・中島崇太・佐藤健翔・澤田康介・山田強生・江渡明香・内山隆
北海道教育大学釧路校研究紀要「釧路論集」 ( 52 ) 63 - 77 2020年12月
-
ＮＩＥにおける授業類型の開発とその有効性の検証－中学校社会科を事例として－
池田泰弘
日本ＮＩＥ学会誌 ( 15 ) 11 - 20 2020年03月
-
交渉能力の育成をめざす社会科授業開発－合意形成能力育成過程の批判的検討
池田泰弘
法と教育 ( 9 ) 29 - 40 2019年08月
-
中学校社会において新聞を教材化するための視点と手順－公民的分野『少子高齢化社会』を題材に－
池田泰弘・森健一郎
北海道教育大学大学院高度教職実践専攻研究紀要 ( 9 ) 189 - 196 2019年03月
-
立憲主義に着目した法教育授業開発研究
池田泰弘・森健一郎
北海道教育大学釧路校研究紀要「釧路論集」 ( 50 ) 27 - 35 2018年12月
-
社会科における憲法教育の内容構成論－憲法教育の概念分析を手がかりにして－
浅利祐一・池田泰弘
北海道教育大学紀要教育科学編 69 ( 1 ) 149 - 156 2018年08月
-
実物教材を使用した授業－中学校社会科における授業開発研究－
池田泰弘・藤本将人・廣田健
北海道教育大学釧路校研究紀要「釧路論集」 ( 47 ) 57 - 65 2015年12月
-
北海道東部地域における教師教育の課題とその克服(2)－授業開発の実際－
藤本将人・樋口達也・中村拓人・林祐史・細川遼太・池田泰弘・森田耕平・今野碧・細野歩
北海道教育大学紀要教育科学編 64 ( 1 ) 149 - 161 2013年08月
-
学校現場において法教育を普及させるための方策
池田泰弘
北海道学校教育学会研究紀要 ( 24 ) 30 - 37 2012年06月
-
市民性の育成を保障する社会科授業の開発」－「社会化」を踏まえた「対抗社会化」による社会科－
小林一博・村瀬清史・池田泰弘・藤本将人
北海道教育大学紀要教育科学編 61 ( 2 ) 207 - 218 2011年02月
-
他者との交流によって自ら意見深めることができる中学校社会科の授業実践～ワークショップ型の授業の手法を取り入れて～
池田泰弘
北海道学校教育学会研究紀要 ( 22 ) 33 - 42 2010年06月
-
北海道東部地域における教師教育の課題とその克服(1)－授業開発の実際－
藤本将人・樋口達也・中村拓人・林祐史・細川遼太・池田泰弘・森田耕平・今野碧・細野歩
北海道教育大学紀要教育科学編 63 ( 2 ) 115 - 123 2010年02月
-
教育の自由について
池田泰弘
北海道学校教育学会研究紀要 ( 20 ) 43 - 49 2008年06月